ツール一覧に戻る

手取り計算機

年収1260万円の手取りはいくら?(2026年)

東京都在住・独身・40歳未満・賞与なしの会社員の場合、手取りは1年目が月約¥818,596、住民税がかかる2年目からは月約¥744,888です。

月額(1年目)

¥818,596

月額(2年目以降)

¥744,888

米ドルに換算

月給$6,730
月額(1年目)$5,250
月額(2年目以降)$4,770
手取り(2年目以降) · 年額$57,300

財務省の2026年11月の外国為替相場で換算:1万円 = $64.1。銀行や送金サービスは独自のレートで換算します。 相場の公示(日本銀行)

給与明細書 · 給与明細を1行ずつ読む →残業、寮費、2年目の住民税。日本の給与明細に出る控除を、割合とやさしい日本語の説明で見られます。
項目月額年額
年収¥1,050,000¥12,600,000
健康保険−¥51,912−¥622,944
年金−¥59,475−¥713,700
雇用保険−¥5,250−¥63,000
所得税−¥114,767−¥1,377,200
住民税(2年目から)−¥73,708−¥884,500
手取り(1年目)¥818,596¥9,823,156
手取り(2年目以降)¥744,888¥8,938,656

40〜64歳は介護保険料が月¥8,343加わり、2年目以降の手取りは月¥739,337になります。

前提:独身・扶養なし・給与は12か月均等。協会けんぽ東京支部の令和8年3月分からの保険料率(子ども・子育て支援金は4月分から)、令和8年分の所得税、東京23区の住民税で計算。概算のため、実際の給与明細とは少し異なる場合があります。

年収1260万円が手取り月¥818,596になるまで

上の金額を順番に計算します。東京23区在住・独身・40歳未満・賞与なし・扶養なしの会社員の場合です。各料率の出典は下にリンクしています。

  1. 月給¥1,050,000は標準報酬月額¥1,030,000の等級に入ります。健康保険料と厚生年金保険料は、実際の月給ではなくこの等級にかかります。
  2. 健康保険料:¥1,030,000 × 5.04% = 月¥51,912、年¥622,944。5.04%は協会けんぽ東京支部の料率9.85%と子ども・子育て支援金0.23%の本人負担分(半分)です。
  3. 厚生年金保険料:等級の上限は¥650,000なので、¥650,000 × 9.15% = 月¥59,475、年¥713,700。料率18.3%の本人負担分です。
  4. 雇用保険料:¥12,600,000 × 0.5% = 年¥63,000。
  5. 年収¥12,600,000の給与所得控除は¥1,950,000で、給与所得は¥10,650,000です。
  6. 所得税:¥10,650,000 − 社会保険料¥1,399,644 − 基礎控除¥620,000 = 課税所得¥8,630,000(1,000円未満切り捨て)。¥8,630,000 × 23% − ¥636,000 = ¥1,348,900、これに復興特別所得税(2.1%)¥28,326を加えて¥1,377,226、100円未満を切り捨てて年¥1,377,200。
  7. 住民税(2年目から):¥10,650,000 − ¥1,399,644 − 住民税の基礎控除¥430,000 = ¥8,820,000。特別区民税6%と都民税4%からそれぞれ調整控除¥2,500の分を引き、100円未満を切り捨てて¥527,700 + ¥351,800、均等割と森林環境税¥5,000を加えて年¥884,500。
  8. 手取り:¥12,600,000 − ¥1,399,644 − ¥1,377,200 = 1年目は年¥9,823,156、月¥818,596。2年目からは住民税¥884,500も引かれ、年¥8,938,656、月¥744,888。

1年目に住民税がない理由:住民税は1月1日に日本に住んでいる人に、前年の所得をもとに6月から課税されます。今年日本で働き始めた人は来年6月まで払わず、その後は毎年払います。

年収1260万円の手取りはいくら?(2026年) | Japan Life Hub