手取り計算機
年収790万円の手取りはいくら?(2026年)
東京都在住・独身・40歳未満・賞与なしの会社員の場合、手取りは1年目が月約¥527,832、住民税がかかる2年目からは月約¥490,690です。
月額(1年目)
¥527,832
月額(2年目以降)
¥490,690
米ドルに換算
| 月給 | $4,220 |
| 月額(1年目) | $3,380 |
| 月額(2年目以降) | $3,150 |
| 手取り(2年目以降) · 年額 | $37,700 |
財務省の2026年11月の外国為替相場で換算:1万円 = $64.1。銀行や送金サービスは独自のレートで換算します。 相場の公示(日本銀行)
| 項目 | 月額 | 年額 |
|---|---|---|
| 年収 | ¥658,333 | ¥7,900,000 |
| 健康保険 | −¥32,760 | −¥393,120 |
| 年金 | −¥59,475 | −¥713,700 |
| 雇用保険 | −¥3,292 | −¥39,500 |
| 所得税 | −¥34,975 | −¥419,700 |
| 住民税(2年目から) | −¥37,142 | −¥445,700 |
| 手取り(1年目) | ¥527,832 | ¥6,333,980 |
| 手取り(2年目以降) | ¥490,690 | ¥5,888,280 |
40〜64歳は介護保険料が月¥5,265加わり、2年目以降の手取りは月¥487,017になります。
前提:独身・扶養なし・給与は12か月均等。協会けんぽ東京支部の令和8年3月分からの保険料率(子ども・子育て支援金は4月分から)、令和8年分の所得税、東京23区の住民税で計算。概算のため、実際の給与明細とは少し異なる場合があります。
年収790万円が手取り月¥527,832になるまで
上の金額を順番に計算します。東京23区在住・独身・40歳未満・賞与なし・扶養なしの会社員の場合です。各料率の出典は下にリンクしています。
- 月給¥658,333は標準報酬月額¥650,000の等級に入ります。健康保険料と厚生年金保険料は、実際の月給ではなくこの等級にかかります。
- 健康保険料:¥650,000 × 5.04% = 月¥32,760、年¥393,120。5.04%は協会けんぽ東京支部の料率9.85%と子ども・子育て支援金0.23%の本人負担分(半分)です。
- 厚生年金保険料:¥650,000 × 9.15% = 月¥59,475、年¥713,700。料率18.3%の本人負担分です。
- 雇用保険料:¥7,900,000 × 0.5% = 年¥39,500。
- 年収¥7,900,000の給与所得控除は¥1,890,000で、給与所得は¥6,010,000です。
- 所得税:¥6,010,000 − 社会保険料¥1,146,320 − 基礎控除¥670,000 = 課税所得¥4,193,000(1,000円未満切り捨て)。¥4,193,000 × 20% − ¥427,500 = ¥411,100、これに復興特別所得税(2.1%)¥8,633を加えて¥419,733、100円未満を切り捨てて年¥419,700。
- 住民税(2年目から):¥6,010,000 − ¥1,146,320 − 住民税の基礎控除¥430,000 = ¥4,433,000。特別区民税6%と都民税4%からそれぞれ調整控除¥2,500の分を引き、100円未満を切り捨てて¥264,400 + ¥176,300、均等割と森林環境税¥5,000を加えて年¥445,700。
- 手取り:¥7,900,000 − ¥1,146,320 − ¥419,700 = 1年目は年¥6,333,980、月¥527,832。2年目からは住民税¥445,700も引かれ、年¥5,888,280、月¥490,690。
1年目に住民税がない理由:住民税は1月1日に日本に住んでいる人に、前年の所得をもとに6月から課税されます。今年日本で働き始めた人は来年6月まで払わず、その後は毎年払います。
近い金額