手取り計算機
年収1420万円の手取りはいくら?(2026年)
東京都在住・独身・40歳未満・賞与なしの会社員の場合、手取りは1年目が月約¥903,699、住民税がかかる2年目からは月約¥817,641です。
月額(1年目)
¥903,699
月額(2年目以降)
¥817,641
米ドルに換算
| 月給 | $7,590 |
| 月額(1年目) | $5,790 |
| 月額(2年目以降) | $5,240 |
| 手取り(2年目以降) · 年額 | $62,900 |
財務省の2026年11月の外国為替相場で換算:1万円 = $64.1。銀行や送金サービスは独自のレートで換算します。 相場の公示(日本銀行)
| 項目 | 月額 | 年額 |
|---|---|---|
| 年収 | ¥1,183,333 | ¥14,200,000 |
| 健康保険 | −¥60,984 | −¥731,808 |
| 年金 | −¥59,475 | −¥713,700 |
| 雇用保険 | −¥5,917 | −¥71,000 |
| 所得税 | −¥153,258 | −¥1,839,100 |
| 住民税(2年目から) | −¥86,058 | −¥1,032,700 |
| 手取り(1年目) | ¥903,699 | ¥10,844,392 |
| 手取り(2年目以降) | ¥817,641 | ¥9,811,692 |
40〜64歳は介護保険料が月¥9,801加わり、2年目以降の手取りは月¥812,132になります。
前提:独身・扶養なし・給与は12か月均等。協会けんぽ東京支部の令和8年3月分からの保険料率(子ども・子育て支援金は4月分から)、令和8年分の所得税、東京23区の住民税で計算。概算のため、実際の給与明細とは少し異なる場合があります。
年収1420万円が手取り月¥903,699になるまで
上の金額を順番に計算します。東京23区在住・独身・40歳未満・賞与なし・扶養なしの会社員の場合です。各料率の出典は下にリンクしています。
- 月給¥1,183,333は標準報酬月額¥1,210,000の等級に入ります。健康保険料と厚生年金保険料は、実際の月給ではなくこの等級にかかります。
- 健康保険料:¥1,210,000 × 5.04% = 月¥60,984、年¥731,808。5.04%は協会けんぽ東京支部の料率9.85%と子ども・子育て支援金0.23%の本人負担分(半分)です。
- 厚生年金保険料:等級の上限は¥650,000なので、¥650,000 × 9.15% = 月¥59,475、年¥713,700。料率18.3%の本人負担分です。
- 雇用保険料:¥14,200,000 × 0.5% = 年¥71,000。
- 年収¥14,200,000の給与所得控除は¥1,950,000で、給与所得は¥12,250,000です。
- 所得税:¥12,250,000 − 社会保険料¥1,516,508 − 基礎控除¥620,000 = 課税所得¥10,113,000(1,000円未満切り捨て)。¥10,113,000 × 33% − ¥1,536,000 = ¥1,801,290、これに復興特別所得税(2.1%)¥37,827を加えて¥1,839,117、100円未満を切り捨てて年¥1,839,100。
- 住民税(2年目から):¥12,250,000 − ¥1,516,508 − 住民税の基礎控除¥430,000 = ¥10,303,000。特別区民税6%と都民税4%からそれぞれ調整控除¥2,500の分を引き、100円未満を切り捨てて¥616,600 + ¥411,100、均等割と森林環境税¥5,000を加えて年¥1,032,700。
- 手取り:¥14,200,000 − ¥1,516,508 − ¥1,839,100 = 1年目は年¥10,844,392、月¥903,699。2年目からは住民税¥1,032,700も引かれ、年¥9,811,692、月¥817,641。
1年目に住民税がない理由:住民税は1月1日に日本に住んでいる人に、前年の所得をもとに6月から課税されます。今年日本で働き始めた人は来年6月まで払わず、その後は毎年払います。
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