ツール一覧に戻る

手取り計算機

年収1440万円の手取りはいくら?(2026年)

東京都在住・独身・40歳未満・賞与なしの会社員の場合、手取りは1年目が月約¥914,699、住民税がかかる2年目からは月約¥826,983です。

月額(1年目)

¥914,699

月額(2年目以降)

¥826,983

米ドルに換算

月給$7,690
月額(1年目)$5,860
月額(2年目以降)$5,300
手取り(2年目以降) · 年額$63,600

財務省の2026年11月の外国為替相場で換算:1万円 = $64.1。銀行や送金サービスは独自のレートで換算します。 相場の公示(日本銀行)

給与明細書 · 給与明細を1行ずつ読む →残業、寮費、2年目の住民税。日本の給与明細に出る控除を、割合とやさしい日本語の説明で見られます。
項目月額年額
年収¥1,200,000¥14,400,000
健康保険−¥60,984−¥731,808
年金−¥59,475−¥713,700
雇用保険−¥6,000−¥72,000
所得税−¥158,842−¥1,906,100
住民税(2年目から)−¥87,717−¥1,052,600
手取り(1年目)¥914,699¥10,976,392
手取り(2年目以降)¥826,983¥9,923,792

40〜64歳は介護保険料が月¥9,801加わり、2年目以降の手取りは月¥821,473になります。

前提:独身・扶養なし・給与は12か月均等。協会けんぽ東京支部の令和8年3月分からの保険料率(子ども・子育て支援金は4月分から)、令和8年分の所得税、東京23区の住民税で計算。概算のため、実際の給与明細とは少し異なる場合があります。

年収1440万円が手取り月¥914,699になるまで

上の金額を順番に計算します。東京23区在住・独身・40歳未満・賞与なし・扶養なしの会社員の場合です。各料率の出典は下にリンクしています。

  1. 月給¥1,200,000は標準報酬月額¥1,210,000の等級に入ります。健康保険料と厚生年金保険料は、実際の月給ではなくこの等級にかかります。
  2. 健康保険料:¥1,210,000 × 5.04% = 月¥60,984、年¥731,808。5.04%は協会けんぽ東京支部の料率9.85%と子ども・子育て支援金0.23%の本人負担分(半分)です。
  3. 厚生年金保険料:等級の上限は¥650,000なので、¥650,000 × 9.15% = 月¥59,475、年¥713,700。料率18.3%の本人負担分です。
  4. 雇用保険料:¥14,400,000 × 0.5% = 年¥72,000。
  5. 年収¥14,400,000の給与所得控除は¥1,950,000で、給与所得は¥12,450,000です。
  6. 所得税:¥12,450,000 − 社会保険料¥1,517,508 − 基礎控除¥620,000 = 課税所得¥10,312,000(1,000円未満切り捨て)。¥10,312,000 × 33% − ¥1,536,000 = ¥1,866,960、これに復興特別所得税(2.1%)¥39,206を加えて¥1,906,166、100円未満を切り捨てて年¥1,906,100。
  7. 住民税(2年目から):¥12,450,000 − ¥1,517,508 − 住民税の基礎控除¥430,000 = ¥10,502,000。特別区民税6%と都民税4%からそれぞれ調整控除¥2,500の分を引き、100円未満を切り捨てて¥628,600 + ¥419,000、均等割と森林環境税¥5,000を加えて年¥1,052,600。
  8. 手取り:¥14,400,000 − ¥1,517,508 − ¥1,906,100 = 1年目は年¥10,976,392、月¥914,699。2年目からは住民税¥1,052,600も引かれ、年¥9,923,792、月¥826,983。

1年目に住民税がない理由:住民税は1月1日に日本に住んでいる人に、前年の所得をもとに6月から課税されます。今年日本で働き始めた人は来年6月まで払わず、その後は毎年払います。

年収1440万円の手取りはいくら?(2026年) | Japan Life Hub