手取り計算機
年収1460万円の手取りはいくら?(2026年)
東京都在住・独身・40歳未満・賞与なしの会社員の場合、手取りは1年目が月約¥925,691、住民税がかかる2年目からは月約¥836,316です。
月額(1年目)
¥925,691
月額(2年目以降)
¥836,316
米ドルに換算
| 月給 | $7,800 |
| 月額(1年目) | $5,930 |
| 月額(2年目以降) | $5,360 |
| 手取り(2年目以降) · 年額 | $64,300 |
財務省の2026年11月の外国為替相場で換算:1万円 = $64.1。銀行や送金サービスは独自のレートで換算します。 相場の公示(日本銀行)
| 項目 | 月額 | 年額 |
|---|---|---|
| 年収 | ¥1,216,667 | ¥14,600,000 |
| 健康保険 | −¥60,984 | −¥731,808 |
| 年金 | −¥59,475 | −¥713,700 |
| 雇用保険 | −¥6,083 | −¥73,000 |
| 所得税 | −¥164,433 | −¥1,973,200 |
| 住民税(2年目から) | −¥89,375 | −¥1,072,500 |
| 手取り(1年目) | ¥925,691 | ¥11,108,292 |
| 手取り(2年目以降) | ¥836,316 | ¥10,035,792 |
40〜64歳は介護保険料が月¥9,801加わり、2年目以降の手取りは月¥830,815になります。
前提:独身・扶養なし・給与は12か月均等。協会けんぽ東京支部の令和8年3月分からの保険料率(子ども・子育て支援金は4月分から)、令和8年分の所得税、東京23区の住民税で計算。概算のため、実際の給与明細とは少し異なる場合があります。
年収1460万円が手取り月¥925,691になるまで
上の金額を順番に計算します。東京23区在住・独身・40歳未満・賞与なし・扶養なしの会社員の場合です。各料率の出典は下にリンクしています。
- 月給¥1,216,667は標準報酬月額¥1,210,000の等級に入ります。健康保険料と厚生年金保険料は、実際の月給ではなくこの等級にかかります。
- 健康保険料:¥1,210,000 × 5.04% = 月¥60,984、年¥731,808。5.04%は協会けんぽ東京支部の料率9.85%と子ども・子育て支援金0.23%の本人負担分(半分)です。
- 厚生年金保険料:等級の上限は¥650,000なので、¥650,000 × 9.15% = 月¥59,475、年¥713,700。料率18.3%の本人負担分です。
- 雇用保険料:¥14,600,000 × 0.5% = 年¥73,000。
- 年収¥14,600,000の給与所得控除は¥1,950,000で、給与所得は¥12,650,000です。
- 所得税:¥12,650,000 − 社会保険料¥1,518,508 − 基礎控除¥620,000 = 課税所得¥10,511,000(1,000円未満切り捨て)。¥10,511,000 × 33% − ¥1,536,000 = ¥1,932,630、これに復興特別所得税(2.1%)¥40,585を加えて¥1,973,215、100円未満を切り捨てて年¥1,973,200。
- 住民税(2年目から):¥12,650,000 − ¥1,518,508 − 住民税の基礎控除¥430,000 = ¥10,701,000。特別区民税6%と都民税4%からそれぞれ調整控除¥2,500の分を引き、100円未満を切り捨てて¥640,500 + ¥427,000、均等割と森林環境税¥5,000を加えて年¥1,072,500。
- 手取り:¥14,600,000 − ¥1,518,508 − ¥1,973,200 = 1年目は年¥11,108,292、月¥925,691。2年目からは住民税¥1,072,500も引かれ、年¥10,035,792、月¥836,316。
1年目に住民税がない理由:住民税は1月1日に日本に住んでいる人に、前年の所得をもとに6月から課税されます。今年日本で働き始めた人は来年6月まで払わず、その後は毎年払います。
近い金額